待遇UPを提示してくる

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最も王道なパターン「情に訴える」

退職の意思を固めていても、「利用者もあなたを頼りにしているから」「あなたがいなくなったら困る」と言われると嬉しくなって気持ちが揺らいでしまうこともあるかと思います。特にお世話になっている上司から言われてしまうと、退職の意思を撤回したくなってしまうかもしれませんが、退職するべき理由があり退職の決意が変わらないから、その意思を伝えることになったはずです。
必要だと言われたことには素直に感謝しつつ、一時の感情に流されずにしっかりと意思を伝えるようにしましょう。「挑戦したいことがあるけれどこの職場では叶えられないため、次の職場で頑張りたい」「家庭の事情でやむを得ないので」と説明すると、これ以上引き止められることもありません。

給与や待遇UPで引き止めるパターン

「給料を上げるから」「ボーナスを増やすから」「働きやすいように勤務時間を変更したり休日を増やしたりするから」など、勤務条件や待遇のUPで引き止められることがあります。とても魅力的な提案ですが、実現されない可能性の方が高いことを知っておきましょう。上司の気持ちに嘘がなく、待遇UPを検討してくれているのだとしても最終的な決定権があるのは施設などの運営側です。「ありがたい提案ですが、考えて決めたことなので退職の意思は変わりません」とはっきりと伝えることが大切です。
勤務条件や待遇に不満があって退職を考えている場合は、退職の意思を伝える前に改善してくれるように働きかけていたはずです。もし、上司の言葉を受け入れて残ったとしても、職員が退職の意思を固めてから処遇改善に動き出すような施設では安心して働くことはできません。何を言われても退職の意思は変わらない、という姿勢を見せましょう。
また、実際に給与や待遇が原因で退職するのだとしても正直にそのまま話すと引き止められる可能性が高くなるだけです。理由をそのまま口にするのではなく、「どうしてもうやりたい仕事がある」など仕事や家庭を引き合いに出して、このまま残ってもメリットがないことをアピールしましょう。

退職ルールを問題にして引き止められるパターン

就業規則などに退職のルールが定められている場合、そのルールを盾にして引き止められる場合もあります。しかし、退職の場合は法律の方が優先されるので、もし、就業規則に反していても法律的に問題がなければ退職は可能です。ただし、円満退職にはならないので、その点は注意が必要です。